遠隔医療の現状とは？普及状況と導入・運用の課題を解説

遠隔医療は、医療機関と患者、あるいは医療従事者同士を情報通信技術でつなぎ、距離を越えて診療や診療支援を行う仕組みとして活用が進んでいます。

オンライン診療だけでなく、遠隔画像診断、遠隔病理診断、専門医による遠隔コンサルテーション、遠隔ICU、遠隔手術指導など、その活用範囲は広がっています。

一方、日本の遠隔医療の現状を見ると、「技術があるから導入できる」「システムを導入すれば定着する」という段階にはありません。

厚生労働省の令和5年医療施設調査では、遠隔画像診断は病院1,655施設、一般診療所1,972施設、遠隔病理診断は病院243施設、一般診療所458施設、遠隔在宅医療は病院73施設、一般診療所998施設で導入されています。

さらに、厚生労働省が2026年3月に公表した「遠隔医療にかかる調査・研究事業報告書」では、自治体や医療機関が導入を検討していても、具体的な調整方法が分からない、導入後の継続運用に至らないといった課題があることが示されています。

医療機関にとっては、遠隔医療を実際の診療フローにどう組み込むか。

自治体にとっては、地域の医療課題に対して遠隔医療をどのように位置付け、医療機関や医師会等と連携するか。

医療関連企業にとっては、機器やシステムを提供するだけでなく、導入後も継続して利用される運用モデルまで設計できるか。

それぞれ異なる視点が必要です。

本記事では、2026年時点における遠隔医療の現状を整理したうえで、普及を進めるうえでの課題、医療機関・自治体・関連企業に求められる対応、今後の方向性について解説します。

遠隔医療の現状

遠隔医療の現状を一言で表すと、

「さまざまな医療分野で実装が進む一方、地域や医療機関によって導入状況に差があり、導入から継続運用へ移行することが重要になっている段階」

と整理できます。

遠隔医療は、オンライン診療だけを意味するものではありません。

患者と医師をつなぐD to Pだけでなく、医療従事者間をつなぐD to Dなども含まれ、遠隔画像診断、遠隔病理診断、遠隔コンサルテーション、遠隔カンファレンス、遠隔救急支援、遠隔ICU、遠隔手術指導など、さまざまな形態があります。

遠隔医療そのものの定義やD to P・D to Dなどの種類については、以下の記事で詳しく解説しています。

厚生労働省は、遠隔医療を「医療の質の向上」「患者の利便性の向上」「離島・へき地などにおける医療の地域差の是正」など、地域医療の充実に重要なものと位置付けています。

つまり、遠隔医療の現状を見る際には、「何施設が導入しているか」という普及率だけでは不十分です。

その地域や医療機関が抱える医療課題に対し、

• 誰と誰をつなぐのか
• どの医療機能を補完するのか
• 対面医療とどう組み合わせるのか
• 導入後も継続できるのか

までを見る必要があります。

厚生労働省「遠隔医療に関するホームページ」

遠隔医療はどこまで導入されているのか

遠隔医療の導入状況は、活用する医療分野によって異なります。

厚生労働省が「令和5年医療施設調査」から公表している遠隔医療システムの導入状況は、次のとおりです。

項目	病院	一般診療所
遠隔画像診断	1,655施設	1,972施設
遠隔病理診断	243施設	458施設
遠隔在宅医療	73施設	998施設

この数字からも、遠隔医療は将来構想だけではなく、すでに実際の医療現場で利用されていることが分かります。

一方で、遠隔画像診断、遠隔病理診断、遠隔在宅医療では導入状況が大きく異なります。

さらに、この数字だけでは、

• 導入したシステムが継続的に利用されているか
• どの程度の患者・医療従事者が利用しているか
• 地域の医療課題の解決につながっているか
• 費用対効果が確保されているか

までは判断できません。

したがって、遠隔医療の普及を考える際は、「導入施設数」だけではなく「実際に機能する運用体制が構築されているか」という視点が重要です。

なぜ今、遠隔医療が求められているのか

遠隔医療への期待が高まっている背景には、単なるICT技術の進歩だけではありません。

人口減少、高齢化、医師・専門医の地域偏在、医療従事者の負担、患者の通院負担など、日本の医療提供体制そのものが変化していることがあります。

医療資源の地域差を補完するため

地域によっては、専門医療を提供できる医師や医療機関が限られています。

こうした場合、患者を遠方の専門医療機関へ移動させるだけではなく、地域の医療機関と専門医を遠隔でつなぐことで、地域側の診療を支援する方法があります。

厚生労働省も、医療資源の少ない地域における医療の確保や、効率的・効果的な医療提供体制の整備を、医療従事者間の遠隔医療に期待される役割として示しています。

患者の通院負担を軽減するため

離島、へき地、中山間地域、豪雪地帯などでは、医療機関への移動そのものが患者にとって大きな負担になる場合があります。

2026年3月の厚生労働省調査でも、へき地・中山間地域等では持続可能な医療提供体制の構築や患者の通院負担軽減、離島では専門医療の確保や天候に左右されにくい医療提供、豪雪地帯では積雪時の通院負担軽減などを目的として遠隔医療が導入された事例が確認されています。

医療従事者の負担を軽減するため

訪問診療や往診では、医師の移動時間が大きな負担になることがあります。

また、専門医が限られている地域では、一人の医師が広い地域をカバーしなければならないケースもあります。

遠隔医療は、対面診療をすべて置き換えるためではなく、対面医療と組み合わせながら限られた医療資源を柔軟に活用する方法の一つです。厚生労働省の基本方針でも、通院負担の軽減、訪問診療・往診に伴う医療従事者の負担軽減、医療資源の柔軟な活用などが期待される役割として示されています。

遠隔医療が抱える主な課題

遠隔医療の課題は、通信環境やシステム性能だけではありません。

実際には、導入目的、医療機関内外の合意形成、人員配置、診療フロー、患者支援、費用、効果検証など、複数の要素が相互に関係しています。

厚生労働省の2026年3月報告書でも、導入前から運用開始後まで、それぞれの段階で異なる課題が生じることが整理されています。

導入目的が曖昧なままシステム選定が先行する

遠隔医療を導入する際に最初に考えるべきなのは、

「どのシステムを導入するか」

ではありません。

まず、

• どの地域医療課題を解決したいのか
• どの患者を対象とするのか
• 誰と誰をつなぐのか
• 対面医療のどの部分を補完するのか

を明確にする必要があります。

遠隔医療は手段であり、導入そのものが目的ではありません。

医療課題が明確でないまま機器やシステムを導入すると、利用場面が限定され、結果として使われなくなる可能性があります。

医療機関内外の合意形成が必要になる

遠隔医療は、一人の医師だけで完結するとは限りません。

医師、看護師、医療事務、薬局、地域の医療機関、医師会、自治体、システム提供事業者など、多くの関係者が関与する場合があります。

厚生労働省の2026年調査では、導入時の共通課題として、

• 地域の医療関係者の理解醸成
• 患者の理解醸成と支援
• 医療機関内での調整

が挙げられています。

したがって、遠隔医療では技術導入と同時に、関係者間の役割分担と合意形成を設計する必要があります。

実際の診療フローへの組み込みが必要になる

遠隔医療のシステム自体が使いやすくても、既存の診療業務に組み込めなければ継続利用は困難です。

• 予約
• 患者確認
• 診療
• 検査情報の共有
• 処方
• 服薬指導
• 会計
• 次回受診
• 対面診療への切り替え
• 緊急時対応

まで含めて設計する必要があります。

特に医療機関では、「遠隔医療だけ別の業務」として運用すると、職員の負担が増える可能性があります。

既存の診療フローのどこに組み込むのかを明確にすることが重要です。

医療の質・安全性と責任分担を確保する必要がある

遠隔医療では、対面診療とは異なる条件下で情報を取得し、判断する場面があります。

D to Dなど医療従事者間の遠隔医療では、

• 遠隔側の医師の役割
• 現場側の医師・医療従事者の役割
• 責任範囲
• 医療情報の共有方法
• 緊急時の対応

などを事前に明確にしておく必要があります。

厚生労働省の基本方針でも、医療従事者間の遠隔医療について、役割・責任範囲の明確化、患者情報の適切な共有、システムの安全管理、不測の事態への対応などが課題として挙げられています。

情報セキュリティと個人情報保護への対応が必要になる

遠隔医療では、映像、音声、診療情報、画像データなどをネットワーク経由で取り扱います。

そのため、

• 通信環境
• アクセス権限
• 端末管理
• 医療情報の保存
• 個人情報保護
• サイバーセキュリティ

などを含めた安全管理が必要です。

「映像がつながるか」という通信品質だけではなく、「医療情報を安全に取り扱える仕組みか」という視点が欠かせません。

患者や医療従事者のICTリテラシーに差がある

遠隔医療では、患者自身が端末を操作するケースもあります。

高齢者などでは、操作方法が分からないことが利用の障壁になる場合があります。

厚生労働省の2026年調査では、患者がICT機器の操作に不慣れで運用が難しかった事例や、看護師が同席するD to P with Nへ変更することで円滑に運用できた事例も報告されています。

したがって、「患者自身が操作できること」を前提にするのではなく、対象患者に応じた支援体制まで設計する必要があります。

導入後の費用対効果と継続性が課題になる

遠隔医療では、導入費だけでなく、運用費も発生します。

• 通信・システム費用
• 機器費用
• 医療従事者の人件費
• 患者支援
• 保守
• 関係者調整

などを継続的に負担する必要があります。

厚生労働省の2026年調査でも、運用継続上の課題として「費用対効果の確保」が挙げられています。特に、システム導入・運用費に対して利用数が少なく、費用対効果の確保が難しい事例が確認されています。

したがって、導入件数だけではなく、

• 利用件数
• 患者負担の軽減
• 医師の移動時間削減
• 専門医療へのアクセス
• 医療機関側の業務負担
• 費用

などを継続的に評価することが重要です。

遠隔医療を導入する医療機関に求められること

遠隔医療を医療機関へ導入する際には、「システムの導入」と「診療体制の構築」を分けて考えないことが重要です。

解決したい医療課題を明確にする

まず、自院が遠隔医療で解決したい課題を明確にします。

たとえば、

• 専門医不足を補いたい
• 患者の通院負担を減らしたい
• 訪問診療を効率化したい
• 他院から専門医の支援を受けたい
• 地域の医療機関を支援したい

といった目的です。

目的が変われば、必要となる遠隔医療の形態も異なります。

対面診療と遠隔医療の役割を整理する

遠隔医療は、対面診療と競合するものではありません。

• どの場面を遠隔で行い、
• どの場面では対面診療へ切り替えるのか

を設計する必要があります。

厚生労働省の基本方針でも、遠隔医療の「適正」な推進には、安全性・必要性・有効性等だけでなく、対面診療と一体的に地域の医療提供体制を確保する観点が含まれています。

導入後の評価指標を設定する

遠隔医療を開始しただけでは成功とは言えません。

導入前に、

• 利用件数
• 患者の移動時間
• 医師の移動時間
• 診療継続率
• 専門医へのアクセス
• 職員の業務負担
• 費用
• 患者・職員の満足度

など、目的に応じた評価指標を設定しておくと、継続・改善の判断がしやすくなります。

自治体に求められること

遠隔医療を地域へ導入する場合、自治体の役割は「補助金を用意すること」だけではありません。

地域の医療課題を把握し、医療機関、医師会、薬局、訪問看護、住民、システム事業者などをつなぐ役割が重要になります。

厚生労働省は、地域の医療提供体制の課題について遠隔医療の導入が有効かを検討し、必要に応じて医療機関同士の連携構築等を支援することを自治体の取組方向として示しています。

さらに2026年3月の調査では、自治体が積極的に関与した事例として、へき地・中山間地域、離島、豪雪地帯だけでなく、都市部・郊外における夜間・休日医療、診療科不足、災害時の医療確保などにも遠隔医療が活用されています。

重要なのは、

「遠隔医療を導入する」

から考えるのではなく、

「地域にどの医療課題があり、その解決方法として遠隔医療が有効なのか」

から考えることです。

「地域医療全体の現在の課題を確認したい方」

医療関連企業に求められること

遠隔医療に関わる企業にとって重要なのは、「優れたシステム・機器を提供すること」だけではありません。

医療現場では、製品やサービスそのものよりも、

• 誰が利用するのか
• どの診療業務に組み込むのか
• 既存システムとどう連携するのか
• 誰が患者を支援するのか
• 医療機関間の役割をどう分担するのか
• 運用費を誰が負担するのか
• 導入効果をどう測定するのか

といった実装上の課題が導入・継続を左右します。

2026年の厚生労働省調査でも、システム事業者へのヒアリングを通じて、導入費、関係者調整、ICT知識、事業者選定、安全性、運用体制、職員負担、患者支援、運用費、費用対効果などが一連の課題として整理されています。

そのため医療関連企業には、

「何を販売するか」

だけでなく、

「その技術を医療現場でどう機能させるか」

という視点が求められます。

特に遠隔医療では、医療機関への販路開拓と、実際の医療現場への導入支援を分離して考えないことが重要です。

製品の説明だけでなく、

• 医療課題の整理
• 対象医療機関の選定
• 導入モデルの設計
• 医療機関との調整
• 実証
• 運用設計
• 横展開

までを一連の事業開発として考える必要があります。

遠隔医療の課題を解決するために重要なこと

遠隔医療を継続的に機能させるために重要なのは、技術・医療・運用を別々に考えないことです。

必要になるのは、

• 解決する医療課題を明確にする
• 対象患者・地域を明確にする
• 適切な遠隔医療の形態を選択する
• 医療機関・自治体・関係者の役割を決める
• 診療フローを設計する
• 安全性とセキュリティを確保する
• 患者・医療従事者を支援する
• 小規模に開始して検証する
• 効果を測定する
• 継続可能な費用・運用モデルを構築する

という一連の設計です。

遠隔医療の普及における本質的な課題は、「通信できるか」から「地域や医療現場で継続的に機能する仕組みを作れるか」へ移っています。

遠隔医療を導入・事業化するまでの基本的な流れ

遠隔医療の導入では、システムや機器を先に選ぶのではなく、解決したい医療課題を明確にしたうえで、関係者、診療体制、技術、運用方法を順に設計していくことが重要です。

ここでは、医療機関・自治体・医療関連企業が遠隔医療を導入・事業化する際の基本的な流れを6つのステップで整理します。

遠隔医療の今後

遠隔医療は、単独の新しい診療手段としてではなく、地域の医療提供体制を支える一つの選択肢として重要性を増していくと考えられます。

厚生労働省の2026年3月報告書でも、人口動態や医療提供体制の変化を背景に、自治体が地域の医療課題を解決する手段の一つとして遠隔医療を検討する必要性が示され、13自治体を対象とした具体的な導入事例の分析が行われています。

今後は、

対面医療か遠隔医療か

という二者択一ではなく、

「地域・患者・医療機関の状況に応じて、どこを対面で行い、どこを遠隔で補完するか」

という設計が重要になります。

また、医療DXや医療情報連携が進むことで、遠隔医療も単独のシステムではなく、地域の医療提供体制や診療情報基盤と一体的に活用される方向へ進むことが考えられます。

遠隔医療についてよくある質問

遠隔医療の現状については、「どこまで普及しているのか」「オンライン診療と同じなのか」「なぜ導入が進まないのか」など、さまざまな疑問があります。

ここでは、遠隔医療の現状と課題を理解するうえで押さえておきたいポイントを整理します。

遠隔医療は現在どの程度普及していますか？

遠隔医療はすでにさまざまな医療現場で導入されています。

厚生労働省が令和5年医療施設調査から公表しているデータでは、遠隔画像診断は病院1,655施設、一般診療所1,972施設、遠隔病理診断は病院243施設、一般診療所458施設、遠隔在宅医療は病院73施設、一般診療所998施設で導入されています。

ただし、遠隔医療の形態によって普及状況は異なるため、単一の数字だけで普及度を判断することはできません。

遠隔医療とオンライン診療は同じですか？

同じではありません。

オンライン診療は遠隔医療の一つです。

遠隔医療には、患者と医師をつなぐオンライン診療だけでなく、医療従事者間で行う遠隔画像診断、遠隔病理診断、遠隔コンサルテーション、遠隔ICU、遠隔手術指導なども含まれます。

詳しくは「遠隔医療とは」の記事で解説しています。

遠隔医療の主な課題は何ですか？

システムや通信環境だけではありません。

導入目的、医療機関内外の合意形成、職員のICTリテラシー、患者支援、安全性、個人情報保護、運用体制、費用、利用数、効果検証などが課題になります。

特に導入後は、「システムが使えるか」よりも「継続して利用される運用を構築できるか」が重要になります。

自治体が遠隔医療を導入する際に重要なことは何ですか？

まず、その地域で解決すべき医療課題を明確にすることです。

そのうえで医療機関、医師会、薬局、訪問看護、住民、事業者等の関係者と連携し、遠隔医療が地域医療をどのように補完するのかを設計する必要があります。

遠隔医療は医師不足を解決できますか？

遠隔医療だけで医師不足や医師偏在そのものを解消できるわけではありません。

一方、地域外の専門医による診療支援、患者の移動負担軽減、医師の往診負担軽減などを通じて、限られた医療資源をより柔軟に活用する手段にはなります。

そのため、医師確保、医療機関の役割分担、地域連携などと組み合わせて考えることが重要です。

まとめ｜遠隔医療の現状は「導入」から「持続可能な運用」へ

遠隔医療は、オンライン診療だけでなく、遠隔画像診断、遠隔病理診断、遠隔コンサルテーション、遠隔ICUなど、さまざまな形で実際の医療現場に導入されています。

一方、現在の遠隔医療では、

• 地域・医療機関の課題把握
• 関係者の合意形成
• 診療フローへの組み込み
• 役割・責任の明確化
• 安全性・セキュリティ
• 患者・医療従事者への支援
• 費用対効果
• 継続的な効果検証

などが重要な課題になっています。

遠隔医療を普及させるために必要なのは、システムや機器を導入することだけではありません。

「どの医療課題を、誰と誰をつなぎ、どのような運用で解決するのか」

まで設計することが重要です。

医療機関、自治体、医療関連企業がそれぞれの役割を明確にし、対面医療と遠隔医療を適切に組み合わせながら、地域や医療現場に合った持続可能な仕組みを構築することが、今後の遠隔医療の普及・定着につながります。

「遠隔医療の仕組みや種類を確認したい方」

「地域医療全体の現状と医療提供体制の変化を確認したい方」

「遠隔医療の導入・事業化・医療機関への展開を検討している方」

本記事の情報について

本記事は、厚生労働省が公表する「遠隔医療に関するホームページ」「オンライン診療その他の遠隔医療の推進に向けた基本方針」「遠隔医療にかかる調査・研究事業報告書（令和8年3月版）」等を踏まえ、2026年時点における遠隔医療の現状と課題を整理したものです。

遠隔医療に関する制度、診療報酬、情報セキュリティ等は変更される場合があります。実際に遠隔医療を導入・運用する際には、厚生労働省等が公表する最新情報をご確認ください。

厚生労働省「遠隔医療に関するホームページ」

厚生労働省「オンライン診療その他の遠隔医療の推進に向けた基本方針」

厚生労働省「遠隔医療にかかる調査・研究事業報告書（令和8年3月版）」