遠隔医療とオンライン診療は、同じ意味の言葉として使われることがありますが、厳密には意味が異なります。
遠隔医療は、情報通信機器を活用した健康増進や医療に関する行為を広く含む概念です。
一方、オンライン診療は遠隔医療の一部であり、医師と患者の間で情報通信機器を利用し、リアルタイムに診察・診断を行い、診断結果の伝達や処方などの診療行為を行うものを指します。
つまり、
「遠隔医療 ＝ オンライン診療」
ではなく、
「遠隔医療 ＞ オンライン診療」
という関係です。
また、遠隔医療には、患者と医師をつなぐものだけでなく、離れた場所にいる医師同士をつなぎ、専門的な診療や医療技術を支援する形もあります。
本記事では、歯科医院・医療機関・医療関連会社・自治体向けに、遠隔医療とオンライン診療の違い、それぞれの対象や実施形態、導入を検討する際の考え方をわかりやすく解説します。
結論｜オンライン診療は「遠隔医療」の一部
遠隔医療とオンライン診療の最も重要な違いは、その範囲です。
厚生労働省は、遠隔医療を、
「情報通信機器を活用した、健康増進、医療に関する行為」
と定義しています。
一方、オンライン診療は、遠隔医療のうち、医師と患者の間で情報通信機器を利用し、患者の診察・診断を行い、診断結果の伝達や処方などの診療行為をリアルタイムに行うものとされています。
したがって、関係を簡単に表すと、
遠隔医療
└ オンライン診療
となります。
ただし、遠隔医療にはオンライン診療以外にも、
- 医師と医師をつなぐ遠隔医療
- 医師と看護師等をつなぐ遠隔支援
- 遠隔画像診断
- 遠隔病理診断
- 遠隔ICU
- 遠隔手術指導
など、さまざまな実施形態があります。
厚生労働省の基本方針でも、患者と医師をつなぐオンライン診療だけでなく、医師同士による遠隔医療など複数の形態が整理されています。
遠隔医療とオンライン診療の定義や実施形態については、厚生労働省が基本方針や関連資料を公開しています。
遠隔医療とは
遠隔医療は、オンライン診療よりも広い概念です。
厚生労働省では、遠隔医療を「情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為」としています。
そのため、
「医師が患者をオンラインで診察すること」
だけが遠隔医療ではありません。
例えば、離れた医療機関にいる医師同士が映像や医療情報を共有し、診療を支援することも遠隔医療に含まれます。
遠隔医療を理解する際には、
「患者と医師をつなぐもの」
と限定するのではなく、
「情報通信技術によって、離れた場所にいる患者・医療従事者・専門家などをつなぐ医療の仕組み」
として考えると理解しやすくなります。
オンライン診療とは
オンライン診療は、遠隔医療の中でも「医師と患者の間で行う診療」に関するものです。
厚生労働省では、オンライン診療について、
医師と患者の間で情報通信機器を利用し、
- 患者の診察
- 診断
- 診断結果の伝達
- 処方等
の診療行為をリアルタイムに行うものと定義しています。
例えば、患者が自宅などからスマートフォンやパソコンを利用し、医師と映像・音声でやり取りしながら診察を受ける形が代表的です。
オンライン診療は、遠隔医療の代表的な実施形態の一つですが、遠隔医療全体を意味する言葉ではありません。
ここが今回の記事で最も重要な違いです。
遠隔医療とオンライン診療の違いを比較
遠隔医療とオンライン診療の違いを、範囲、対象、目的、実施形態などの観点から整理すると、次のようになります。
| 比較項目 | 遠隔医療 | オンライン診療 |
|---|---|---|
| 範囲 | 情報通信機器を活用する健康増進・医療に関する行為を広く含む | 遠隔医療の一部 |
| 主な対象 | 患者・医師・医療従事者・医療機関など | 主に医師と患者 |
| 主な目的 | 診療、診療支援、専門医支援、医療連携など | 患者の診察・診断・診断結果の伝達・処方等 |
| 実施形態 | D to P、D to Dなど複数 | 主として医師―患者間 |
| 例 | 遠隔画像診断、遠隔病理診断、遠隔ICU、遠隔手術指導など | 患者が自宅などから医師の診療を受ける |
| 関係 | 上位概念 | 遠隔医療に含まれる |
最も簡単に覚えるなら、
「遠隔医療は大きな枠組み、オンライン診療はその中の一つ」
と考えるとよいでしょう。
この違いを理解しておくと、「遠隔医療を導入したい」と考えたときに、必ずしも患者向けのオンライン診療だけを検討する必要はないことが分かります。
医療課題によっては、医師同士の遠隔支援や、医療機関同士の連携の方が適している場合もあります。
遠隔医療にはオンライン診療以外に何があるのか
遠隔医療には、オンライン診療以外にも複数の形態があります。
特に歯科医院・医療機関・医療関連会社・自治体が新たな仕組みを検討する際には、オンライン診療だけでなく、医療従事者同士をつなぐ遠隔医療も重要です。
1．医師と医師をつなぐ遠隔医療（D to D）
D to Dは、医師と医師の間で行われる遠隔医療です。
例えば、
- 地域の医師が専門医へ相談する
- 画像を専門医へ送り診断を支援してもらう
- 手術中の映像を遠隔地の専門医へ共有する
- 専門医が別の医療機関の医師を遠隔で支援する
といった形があります。
厚生労働省も、D to Dについて、へき地の診療所と中核病院の専門医との相談や、病理画像を利用した診断支援などを例示しています。
患者が直接オンライン診療を受ける形とは異なり、
「医療従事者の専門性を距離を越えて届ける」
ことが中心になります。
2．遠隔画像診断
CT、MRI、X線などの画像情報を遠隔地の専門医などへ送り、画像診断を行う仕組みです。
遠隔地に画像診断の専門医がいない場合などに、地域を越えて専門性を活用できます。
厚生労働省の医療施設調査でも、遠隔画像診断は病院・一般診療所で実際に利用されています。
3．遠隔病理診断
病理画像などを遠隔地へ共有し、専門医が診断を支援する仕組みです。
高度な専門性が必要な医療領域では、専門家が物理的に同じ場所にいなくても知見を活用できることに価値があります。
4．遠隔ICU
複数のICUをネットワークで接続し、専門医が離れた場所から患者の状態を確認し、現地の医療従事者を支援する仕組みです。
厚生労働省の基本方針でも遠隔医療の実施形態の一つとして整理されています。
5．遠隔手術指導
手術中の映像や患者情報などを遠隔地の医師とリアルタイムで共有し、専門医から指導を受けるものです。
これはオンライン診療とは大きく性格が異なります。
患者自身が遠隔地の医師の診察を受けるのではなく、現地の医療従事者に対して、遠隔地の専門家が知識・技術面で支援するからです。
医師と患者間の遠隔医療には複数の実施形態がある
医師と患者間で行われる遠隔医療には、患者側に医療従事者が同席するかどうかなどによって、複数の実施形態があります。
厚生労働省の基本方針では、患者側に誰がいるかなどによって複数の実施形態が整理されています。
D to P
医師と患者が情報通信機器を通じて直接つながる、一般的なオンライン診療です。
患者側に医療従事者が同席しない形です。
D to P with D
患者側に主治医などの医師がいて、遠隔地にいる別の医師が診療に関与する形です。
地域の医療機関と専門医をつなぐ際などに活用できます。
D to P with N
患者側に看護師等がいる状態で、遠隔地の医師が診療を行う形です。
看護師等が患者とのコミュニケーションや、医師の指示に基づく診療の補助などを行うことがあります。
このように、医師と患者間で行われる遠隔医療にも複数の実施形態があります。
したがって、遠隔医療の導入を検討する際には、「オンラインか対面か」という二択で考えるのではなく、
- 誰と誰をつなぐのか
- 患者側に誰がいるのか
- 遠隔側にどの専門性が必要なのか
を整理することが重要です。
オンライン診療とオンライン受診勧奨の違い
遠隔医療には、「オンライン診療」と似た言葉として「オンライン受診勧奨」もあります。
オンライン診療では、医師が患者の診察・診断を行い、診断結果の伝達や処方などの診療行為を行います。
一方、オンライン受診勧奨は、情報通信機器を利用して患者の状態を確認し、必要な医療機関や診療科への受診を勧めるものです。
厚生労働省では、オンライン受診勧奨について、患者の状態に応じた必要な医学的判断を伴いながら、適切な診療科等への受診を勧める行為として整理しています。
つまり、
オンライン診療
＝診療そのものを行う
オンライン受診勧奨
＝適切な医療機関等への受診につなげる
という違いがあります。
歯科医院が知っておきたい遠隔医療とオンライン診療の違い
歯科医院でも、遠隔医療とオンライン診療を区別して考えることが重要です。
歯科におけるオンライン診療は、歯科医師と患者を情報通信機器でつなぎ、一定の条件のもとで診療を行うものです。
厚生労働省は、歯科についても「歯科におけるオンライン診療の適切な実施に関する指針」を公開しています。
一方、歯科領域の遠隔医療をより広く考えると、
- 患者と歯科医師をつなぐ
- 訪問先と歯科医院をつなぐ
- 歯科医療従事者同士をつなぐ
- 専門的な知見を別の医療現場へ届ける
など、オンライン診療に限定されない活用方法も考えられます。
そのため、
「歯科で遠隔医療を活用したい」
という場合には、最初からオンライン診療システムを選ぶのではなく、まず何を遠隔化・支援したいのかを明確にすることが重要です。
医療機関が知っておきたい遠隔医療とオンライン診療の違い
病院や診療所にとって、オンライン診療は遠隔医療の一つの選択肢です。
患者の通院負担軽減や継続診療などが目的であれば、オンライン診療が有効な場合があります。
一方、
- 専門医が不足している
- 別の医療機関の専門性を活用したい
- 高度な医療技術について遠隔支援を受けたい
- 医師同士で診療情報を共有したい
という課題では、患者向けオンライン診療よりもD to Dなどの遠隔医療が適している可能性があります。
したがって医療機関では、
「オンライン診療を導入するか」
から考えるのではなく、
「自院のどの医療課題を遠隔医療によって解決したいのか」
から考えることが重要です。
医療関連会社が知っておきたい遠隔医療とオンライン診療の違い
医療機器メーカー、IT企業、映像・通信企業、医療サービス会社などにとっても、遠隔医療とオンライン診療の違いを理解しておくことは重要です。
遠隔医療市場を、
「オンライン診療システムを提供する市場」
だけと捉えると、対象領域を狭く見てしまう可能性があります。
実際には、
- 映像技術
- 通信技術
- 医療機器
- モニタリング技術
- 画像診断
- 医療情報共有
- 医師間支援
など、さまざまな技術やサービスが遠隔医療に関係します。
そのため、自社技術の事業化を検討する際には、
「オンライン診療に使えるか」
だけではなく、
「どの医療課題を、誰と誰をつなぐことで解決できるか」
という視点から事業を考えることが重要です。
自治体が知っておきたい遠隔医療とオンライン診療の違い
自治体が地域医療政策として遠隔医療を検討する場合も、「遠隔医療＝オンライン診療」と限定しないことが重要です。
住民と医師をつなぐオンライン診療が適している地域課題もあります。
一方で、
- 地域の医療機関と専門病院をつなぐ
- 地域の医師と専門医をつなぐ
- へき地の医療従事者を遠隔で支援する
- 災害時に地域外の専門家と連携する
といった仕組みも遠隔医療です。
厚生労働省も、遠隔医療を医療の質、患者の利便性、離島やへき地における地域差の是正など、地域医療の充実の観点から重要と位置付けています。
そのため自治体では、
「オンライン診療サービスを導入する」
ことを出発点にするのではなく、
「地域のどの医療課題を解決するのか」
から必要な遠隔医療の形を検討することが重要です。
遠隔医療とオンライン診療を選ぶ前に確認したい5つのポイント
遠隔医療の導入を検討する際には、最初から「オンライン診療を導入する」と決めるのではなく、次の5点を整理すると適切な実施形態を考えやすくなります。
1．解決したい医療課題は何か
最初に明確にするのは技術ではなく課題です。
例えば、
- 通院が難しい患者がいる
- 専門医が地域にいない
- 地域の医師を専門医が支援したい
- 高度な医療技術を他の医療現場へ届けたい
など、何を解決したいのかを整理します。
2．誰と誰をつなぐのか
次に、
- 患者と医師なのか
- 医師と医師なのか
- 医師と看護師等なのか
- 医療機関と医療機関なのか
を整理します。
これによって必要な遠隔医療の形が変わります。
3．診療そのものを遠隔で行うのか
患者に対する診察・診断・処方等をリアルタイムで行うのであれば、オンライン診療に該当する可能性があります。
一方、医師同士の相談や技術支援であれば、オンライン診療とは異なる遠隔医療となります。
4．どのシステム・機器が必要か
目的と実施形態が決まってから、
- 映像
- 音声
- 通信
- モニター
- 医療機器
- 情報共有システム
などを検討します。
5．現場で誰が運用するのか
遠隔医療は、機器を導入しただけでは機能しません。
誰が接続し、
誰が患者や医療従事者を支援し、
トラブル時に誰が対応し、
どのように対面医療と組み合わせるのか
まで設計する必要があります。
「遠隔医療＝オンライン診療」と考えないことが重要
遠隔医療について検討するとき、「遠隔医療＝オンライン診療」と考えてしまうと、解決できる医療課題の範囲を狭めてしまう可能性があります。
オンライン診療は非常に重要な遠隔医療の一つです。
しかし、遠隔医療の価値は、患者が自宅から診察を受けられることだけではありません。
例えば、
「地域に専門医がいない」
という課題に対しては、患者を直接オンライン診療する方法だけでなく、地域の医師と専門医をつなぐ方法があります。
また、
「大学病院などが持つ高度な医療技術を地域の医療現場へ届けたい」
という課題であれば、医師同士をつなぎ、映像や医療情報をリアルタイムで共有して技術支援を行う方法も考えられます。
重要なのは、
オンライン診療を導入すること
ではなく、
「誰の、どの医療課題を、誰と誰をつなぐことで解決するのか」
を最初に明確にすることです。
その結果として、オンライン診療が適している場合もあれば、D to Dなど別の遠隔医療が適している場合もあります。
アップストリームが考える遠隔医療
アップストリーム合同会社では、遠隔医療を重点領域の一つとして、医療課題を起点とした事業開発・導入支援に取り組んでいます。
私たちが重視しているのは、最初からオンライン診療や特定のシステムを導入することではありません。
まず、
- どの医療課題を解決するのか
- 誰と誰をつなぐのか
- どのような医療や技術を届けるのか
- どのような映像・通信・機器が必要なのか
- 医療現場で誰が運用するのか
を整理します。
そのうえで、必要に応じて医療機関、医療関連企業、映像・通信・IT企業などの専門性を組み合わせ、構想から導入・運用まで実行につなげます。
遠隔医療の目的は、技術を導入することそのものではなく、これまで距離によって届けにくかった医療や専門性を、必要な場所へ届けられる仕組みをつくることだと考えています。
実際の遠隔医療関連事業の推進支援については、以下のお知らせでもご紹介しています。
遠隔医療の導入・事業化を検討している方へ
遠隔医療とオンライン診療は同じ意味ではありません。
オンライン診療は遠隔医療の一部であり、遠隔医療には患者と医師をつなぐものだけでなく、医師同士や医療機関同士をつなぎ、診療や医療技術を支援する形もあります。
そのため、遠隔医療を検討する際には、
「オンライン診療を導入するか」
だけではなく、
「どの医療課題を解決するのか」
「誰と誰をつなぐのか」
「どの形の遠隔医療が適しているのか」
から考えることが重要です。
アップストリームでは、遠隔医療の構想、事業開発、必要な技術や専門企業との連携、医療機関への導入、運用体制の構築まで支援しています。
歯科医院・医療機関・医療関連会社・自治体などで、遠隔医療の導入や事業化を検討されている方は、お気軽にご相談ください。
執筆者：松村 厚
アップストリーム合同会社 代表社員
事業開発、営業・販路開拓、販売チャネル構築、医療・歯科領域の事業承継・M&A等の経験を経て、2026年にアップストリーム合同会社を設立。現在は医療コンサルティングを軸に、医療・ヘルスケア領域の事業推進を支援しています。