災害医療で大切なこと7つ｜平時から備えるべきポイントを解説

地震、豪雨、台風などの大規模災害では、医療を必要とする人が増える一方、医療機関そのものが被災し、人員、医薬品、電気、水、通信、交通手段などが不足する可能性があります。

そのため、災害医療では平時と同じ環境や方法で医療を提供できるとは限りません。

災害医療で大切なことは、限られた人員・設備・物資・情報の中でも、必要な医療をできる限り継続して届けられる仕組みを平時からつくっておくことです。

具体的には、次の7つが重要です。

1. 指揮・連携体制を明確にする
2. 患者と医療従事者の安全を確保する
3. 必要な情報を収集・共有する
4. 限られた医療資源に優先順位をつける
5. BCPによって医療機能を継続する
6. 医療・歯科・保健・福祉・行政・企業が連携する
7. 平時から訓練し、継続的に改善する

災害が発生してから一つずつ決めるのでは間に合いません。

本記事では、医療機関・歯科医院・医療関連企業・自治体の立場から、「災害医療で大切なこと」を平時の備えまで含めて解説します。

災害医療で最も大切なのは「平時から機能する仕組みをつくること」

災害医療というと、救命処置やトリアージ、DMATなどによる被災地支援をイメージすることが多いかもしれません。

しかし、大規模災害では、医療を提供する側も同時に被災します。

例えば、建物や医療設備が使用できなくなるだけでなく、

• 医師や職員が参集できない
• 停電や断水が発生する
• 通信手段が使えない
• 医薬品や医療材料が届かない
• 患者搬送が困難になる
• 通常より多くの患者が来院する

といった問題が同時に起こる可能性があります。

したがって、災害医療で重要なのは「災害時に何をするか」だけではありません。

• 誰が指揮するのか。
• 何を優先するのか。
• 誰と連絡するのか。
• どの医療機能を維持するのか。
• 不足する人員や物資をどう補うのか。
• どこへ患者を搬送するのか。

こうした判断と行動ができる体制を、災害が起こる前につくっておくことが重要です。

厚生労働省も、災害拠点病院だけではなく、それ以外の医療機関についてもBCP（事業継続計画）の作成指針やチェックリストを公表し、平時からの備えを求めています。

厚生労働省「医療施設の災害対応のための事業継続計画（BCP）」

災害医療で大切な7つのこと

災害医療では、個々の医療行為だけでなく、限られた人員・設備・物資・情報をどのように活用し、地域全体で医療を継続するかが重要です。

ここでは、医療機関・歯科医院・医療関連企業・自治体が平時から備えておきたい「災害医療で大切な7つのこと」を、実務の観点から順に解説します。

1．指揮・連携体制を明確にする

災害発生時には、医療機関、自治体、消防、警察、医師会、歯科医師会、薬剤師会、各種支援チームなど、多くの組織が同時に活動します。

そこで最初に重要になるのが、「誰が指揮し、誰と連携するのか」を明確にすることです。

現場ごとに異なる判断をしてしまえば、支援が重複したり、必要な場所へ人員や物資が届かなかったりする可能性があります。

災害医療では、CSCATTTという考え方が知られています。

CSCAは、

• Command & Control：指揮・統制、連携
• Safety：安全
• Communication：情報伝達
• Assessment：評価

を表します。

そのうえで、

• Triage：トリアージ
• Treatment：治療
• Transport：搬送

へ進みます。

つまり災害医療では、いきなり個々の患者の治療だけを考えるのではなく、まず指揮、連携、安全、情報、状況把握といった医療活動を支える基盤を整えることが重要です。

医療機関や自治体では、少なくとも平時から、

• 災害対策本部を誰が立ち上げるのか
• 責任者が不在の場合は誰が代行するのか
• 院内・組織内の報告経路をどうするのか
• 外部機関との連絡窓口を誰が担うのか
• 外部からの支援を誰が受け入れるのか

を決めておく必要があります。

災害医療そのものの基本的な考え方や体制については、「災害医療とは」で詳しく解説しています。

2．患者と医療従事者の安全を確保する

災害医療では、患者を救うことと同時に、医療を提供する側の安全を守ることも重要です。

建物の損傷、火災、浸水、余震、停電などが発生している状況で医療活動を開始すれば、医療従事者自身が負傷し、結果として医療提供能力をさらに低下させる可能性があります。

発災直後には、

• 建物や設備に危険がないか
• 火災や浸水などの二次災害がないか
• 患者と職員の安全が確保できているか
• 電気、水、医療ガスなどが使用できるか
• どの区域で診療を継続できるか

を確認します。

「患者への処置を最優先する」という発想だけではなく、医療を継続できる環境そのものを守ることが必要です。

安全の確保は、すべての災害医療活動の前提になります。

3．必要な情報を収集し、正確に共有する

災害時には、情報そのものが重要な医療資源になります。

例えば、

• どの医療機関が診療できるのか
• 何人の患者を受け入れられるのか
• どの診療科が機能しているのか
• 病床に空きがあるのか
• どの医薬品や医療材料が不足しているのか
• 電気、水、通信は使えるのか
• 道路や搬送経路は確保されているのか
• 避難所ではどのような医療・保健ニーズが生じているのか

といった情報がなければ、適切な判断はできません。

重要なのは、単に情報を集めることではありません。

• 誰が情報を集めるのか。
• どこへ報告するのか。
• 誰と共有するのか。
• その情報を何の判断に使うのか。

まで決めておく必要があります。

厚生労働省では、災害時における保健・医療・福祉活動を支援するため、D24H（災害時保健医療福祉活動支援システム）を運用しています。

D24Hでは、避難所、医療施設、福祉施設などに関する情報を収集・集約し、地図やグラフ等で可視化することで、関係者間の情報共有や意思決定を支援します。

厚生労働省「D24H（災害時保健医療福祉活動支援システム）」

一方で、デジタルシステムがあるだけでは十分ではありません。

災害によって通信障害が発生する可能性もあるため、

• 複数の通信手段を用意する
• 重要な連絡先をオンライン以外でも確認できるようにする
• 情報収集・入力の担当者を決めておく
• 平時から実際にシステムを使用しておく
• 通信不能時の代替手段を決めておく

といった運用面まで考えておく必要があります。

4．限られた医療資源に優先順位をつける

災害時には、通常より多くの人が医療を必要とする一方で、医師、看護師、病床、医薬品、医療機器、救急車などの医療資源が不足する可能性があります。

そこで必要になるのが、限られた医療資源をどこに配分するかという判断です。

その代表的な方法がトリアージです。

ただし、「災害医療＝トリアージ」と考えるのは十分ではありません。

トリアージによって優先順位を判断した後にも、

• どこで治療するのか
• どの医療機関へ搬送するのか
• どの患者を自院で受け入れるのか
• どの業務へ医療従事者を配置するのか
• 限られた病床をどう使用するのか

といった判断が続きます。

つまり、災害医療において大切なのは、一人ひとりの患者を適切に評価すると同時に、限られた医療資源を地域全体として有効に使うことです。

このためには、一つの医療機関だけで対応を考えるのではなく、周辺医療機関や自治体を含めた連携が必要になります。

人員不足、通信障害、医療資源の不足など、災害時の医療提供が抱える問題については、「災害医療の課題」で詳しく解説しています。

5．BCPによって医療機能を継続する

災害時にも、医療機関には継続しなければならない医療があります。

新たに発生した負傷者への対応だけではありません。

例えば、

• 入院患者
• 透析患者
• 慢性疾患の患者
• 在宅療養中の患者
• 妊産婦
• 小児
• 高齢者
• 障害のある人

など、継続的な医療や支援を必要とする人がいます。

そこで重要になるのがBCPです。

BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）とは、災害などによって通常の業務遂行能力が低下した際にも、その影響をできるだけ抑え、重要な業務を継続し、早期復旧を可能にするための計画です。

医療機関では、

• 災害時にも維持する診療機能
• 一時的に縮小・停止する業務
• 必要となる人員
• 職員の参集方法
• 電源、水、医療ガス
• 医薬品、医療材料
• 患者搬送
• 通信
• 代替施設
• 外部機関との連携
• 復旧の優先順位

などをあらかじめ整理しておく必要があります。

厚生労働省も、災害拠点病院以外の医療機関についてBCP作成の手引き、指針、チェックリストを公開しています。

しかし、BCPは作成して保管しておくだけでは十分ではありません。

実際の災害を想定した訓練を行い、

• 「この連絡方法ではつながらない」
• 「この人数では対応できない」
• 「この設備が止まると診療を継続できない」

といった問題を見つけ、改善することで初めて実効性が高まります。

災害医療では「BCPを持っていること」ではなく、「BCPに基づいて実際に動けること」が重要です。

6．医療・歯科・保健・福祉・行政・企業が連携する

大規模災害への対応を、一つの医療機関だけで完結させることは困難です。

災害時には、

• 病院
• 診療所
• 歯科医院
• 薬局
• 医師会
• 歯科医師会
• 薬剤師会
• 看護・保健関係職種
• 福祉関係者
• 自治体
• 消防
• 医療関連企業
• 通信事業者
• 物流事業者
• 各種災害医療支援チーム

など、多くの関係者による連携が必要になります。

特に重要なのは、災害医療を「病院だけの問題」と考えないことです。

歯科医療もその一つです。

大規模災害後には、応急歯科医療に加え、避難所などでの口腔衛生管理、義歯への対応、地域歯科医療の復旧などが必要になります。

日本歯科医師会ではJDAT（日本災害歯科支援チーム）を設置し、災害発生後おおむね72時間以降、避難所等での応急歯科医療や口腔衛生を中心とした公衆衛生活動などを支援しています。

日本歯科医師会「災害歯科保健医療対策」

歯科医院についても、

• 停電や断水時にどこまで診療できるか
• 診療再開の判断をどうするか
• 患者情報をどう保全するか
• 歯科材料や医薬品をどう確保するか
• 地域歯科医師会とどう連絡するか
• 地域の歯科保健医療活動でどのような役割を担うか

などを平時から確認しておくことが重要です。

また、医療・ヘルスケア関連企業も災害医療を支える重要な存在です。

医療機器、医薬品、医療材料、通信、映像、IT、電源、物流など、災害時の医療提供はさまざまな企業の製品・サービスによって支えられています。

企業側でも、自社製品を単に提供するだけではなく、

「災害時の医療提供における、どの課題を解決するのか」

を医療機関や自治体と共有し、平時から運用方法を検討することが重要です。

7．平時から訓練し、継続的に改善する

どれほど詳細なマニュアルやBCPを作成しても、実際に動けなければ災害時には機能しません。

そのため、災害医療の体制は平時から訓練する必要があります。

例えば、

• 災害対策本部の立ち上げ
• 職員の安否確認
• 職員の参集
• 停電・断水時の対応
• 患者受け入れ
• 情報収集・伝達
• 患者搬送
• 通信障害時の代替手段
• 外部機関との連絡
• 避難所支援
• 外部支援チームの受け入れ

などを実際に確認します。

訓練の目的は、「計画通りにできたこと」を確認するだけではありません。

むしろ、

計画する
↓
訓練する
↓
問題点を見つける
↓
改善する
↓
再び訓練する

というサイクルを繰り返すことが重要です。

災害時には、想定していなかった事態も起こります。

そのため、災害医療で本当に必要なのは完璧なマニュアルではなく、状況の変化に応じて関係者が情報を共有し、判断し、連携して行動できる体制です。

医療機関・歯科医院・関連企業・自治体で備えるべきこと

災害医療で大切な基本原則は共通していますが、立場によって平時から準備しておくべき内容は異なります。

医療機関

医療機関では、「自院も被災する」ことを前提に体制を考える必要があります。

主に確認すべきなのは、

• 災害時の指揮命令系統
• 職員の安否確認と参集
• 建物と医療設備の安全
• 電源、水、医療ガス
• 医薬品と医療材料
• 通信手段
• 患者受け入れ能力
• 優先して継続する診療
• 患者搬送
• 外部機関との連絡
• BCP
• 定期的な訓練

です。

備蓄品をそろえるだけでなく、「誰が、何を、どの順番で判断するか」まで決めておくことが重要です。

歯科医院

歯科医院では、自院の診療再開に加えて、地域の歯科保健医療活動まで視野に入れることが重要です。

確認しておきたいのは、

• 停電・断水時に対応できる範囲
• 診療設備の安全確認
• 診療再開の判断基準
• 患者情報の保全
• 歯科材料、医薬品の確保
• スタッフの安否確認・参集
• 歯科医師会との連絡方法
• 地域の災害歯科保健医療活動への参加方法

などです。

特に歯科診療は、水、電気、診療ユニット、吸引などの設備への依存度が高いため、ライフライン停止時にどこまで対応できるのかを事前に整理しておく必要があります。

医療・ヘルスケア関連企業

医療関連企業では、自社の事業継続に加え、「災害時の医療提供をどのように支えられるか」という視点も重要になります。

例えば、

• 製品・サービスの供給継続
• 代替物流ルート
• 保守、修理体制
• 災害時の連絡窓口
• 医療機関への緊急支援
• 通信不能時の対応
• 自治体や医療機関との連携
• 災害時に活用できる自社技術の整理

などです。

優れた技術があっても、災害時の誰が、どの場面で、どのように使用するかが決まっていなければ十分に機能しません。

平時から医療機関や自治体と利用場面を想定し、運用まで設計しておくことが重要です。

自治体

自治体には、個々の医療機関だけではなく、地域全体の医療・保健・福祉資源を把握し、必要な場所へ支援を調整する役割があります。

確認しておきたいのは、

• 地域の医療機関の稼働状況を把握する方法
• 避難所等の保健医療福祉ニーズの把握
• 医療人材の配置
• 医薬品、医療材料、物資
• 患者搬送
• 医師会、歯科医師会、薬剤師会等との連携
• 外部支援チームの受け入れ
• 民間企業との連携
• 情報共有手段
• 平時からの訓練

などです。

災害が発生してから医療機関や関係団体との関係を構築するのではなく、平時から役割分担や連絡体制を確認しておくことが重要です。

災害医療では「技術を導入すること」より「使える仕組みをつくること」が大切

災害医療では、通信技術、映像技術、遠隔医療、クラウドなど、さまざまな技術を活用できる可能性があります。

しかし、新しい機器やシステムを導入するだけでは、災害時に機能する医療体制にはなりません。

まず整理すべきなのは、

• 誰と誰をつなぐのか
• どの情報を共有するのか
• どの場面で利用するのか
• 誰が操作するのか
• 誰が判断するのか
• 通常時にはどう利用するのか
• 通信が使えない場合はどうするのか

という運用です。

そのうえで、課題に適した技術を選択します。

特に重要なのが「平時にも使える仕組み」にすることです。

災害時だけ使用するシステムや機器は、いざという時に操作方法が分からなかったり、運用手順が機能しなかったりする可能性があります。

例えば、平時の医療機関間連携や専門医による遠隔支援に使用している通信・映像環境を、災害時にも活用できるように設計しておけば、日常的に使い慣れた仕組みを非常時にも利用できます。

距離のある医療機関同士を通信・映像技術等でつなぐ仕組みについては、「遠隔医療」で詳しく紹介しています。

災害医療の備えを確認するチェックリスト

自院・自社・自治体の体制について、次の項目を確認してみてください。

• 災害時の責任者が決まっている
• 責任者不在時の代行者が決まっている
• 職員の安否確認方法が決まっている
• 職員の参集方法が決まっている
• 外部機関との連絡先を把握している
• 通信障害時の代替手段がある
• 電源・水・燃料等の確保方法を確認している
• 医薬品・医療材料等の備蓄を確認している
• 災害時に優先する業務が決まっている
• 患者受け入れ・搬送方法を確認している
• 外部支援を受け入れる方法が決まっている
• BCPまたは災害対応マニュアルがある
• 定期的に訓練している
• 訓練後に計画を見直している

一つでも明確になっていない項目があれば、そこが災害時の弱点になる可能性があります。

重要なのは、最初からすべてを完璧にすることではありません。

現在の体制を可視化し、優先順位をつけて改善を続けることです。

災害医療で大切なことに関するよくある質問

ここでは、「災害医療で大切なこと」について、医療機関・歯科医院・医療関連企業・自治体の担当者からよく挙がる疑問を、簡潔に整理して解説します。

災害医療で最も大切なことは何ですか？

災害医療で最も大切なのは、限られた人員・設備・物資・情報の中でも必要な医療を届けられるよう、平時から体制を整えておくことです。

指揮・連携、安全確保、情報共有、医療資源の優先順位、BCP、多職種連携、訓練をそれぞれ独立して考えるのではなく、一つの医療提供体制として整備することが重要です。

災害医療ではトリアージが最も重要ですか？

トリアージは災害医療における重要な要素の一つですが、それだけではありません。

安全確保、指揮・連携体制、情報共有、状況評価を行い、そのうえでトリアージ、治療、搬送へつなげる必要があります。

災害医療では個々の患者への対応と、地域全体の限られた医療資源を適切に活用する視点の両方が必要です。

小規模な診療所や歯科医院にも災害対策は必要ですか？

必要です。

大規模災害では、地域の中核病院や災害拠点病院自体が被災する可能性があります。

その場合、診療所や歯科医院を含む地域の医療資源が重要になります。

自院の安全確保や診療再開だけでなく、地域の医師会・歯科医師会、自治体等との連絡方法についても平時から確認しておくことが重要です。

医療関連企業は災害医療にどのように関われますか？

医療機器、医薬品、医療材料、通信、IT、映像、電源、物流など、さまざまな企業が災害時の医療を支えることができます。

重要なのは、自社の製品やサービスそのものを起点にするのではなく、「災害時の医療提供におけるどの課題を解決できるのか」という視点から医療機関・自治体等と利用方法を設計することです。

災害医療の準備は何から始めればよいですか？

まず、災害時にも維持する必要がある機能と、現在の体制で不足しているものを整理します。

人員、設備、電源、水、通信、医薬品・物資、情報、患者搬送、外部連携などの観点から現状を確認し、優先順位をつけます。

そのうえでBCPや災害対応マニュアルへ反映し、訓練、検証、改善を繰り返していくことが重要です。

まとめ｜災害医療で大切なのは「災害が起こる前から備え、つながっておくこと」

災害医療で大切なことは、発災後の救命活動だけではありません。

重要なのは、

1. 指揮・連携体制を明確にする
2. 患者と医療従事者の安全を確保する
3. 必要な情報を収集・共有する
4. 限られた医療資源に優先順位をつける
5. BCPによって医療機能を継続する
6. 医療・歯科・保健・福祉・行政・企業が連携する
7. 平時から訓練し、継続的に改善する

ことです。

これらに共通するのは、「災害が起こってから体制をつくるのでは遅い」ということです。

医療機関、歯科医院、自治体、関連企業がそれぞれ個別に備えるだけではなく、

• どのような医療資源があるのか。
• 誰と連携するのか。
• どの情報を共有するのか。
• どのような手段で必要な医療を届けるのか。

を平時から確認しておくことが重要です。

災害時に機能する医療の仕組みは、災害時だけの特別な仕組みとして考えるのではなく、できる限り平時の医療提供や連携の延長線上に構築しておく必要があります。

災害時にも機能する医療提供体制を考える

アップストリーム合同会社では、医療機関、医療・ヘルスケア関連企業、自治体・地域関係者等が抱える課題を起点に、災害時にも必要な医療を届けるための仕組みづくりを支援しています。

特定の製品や技術ありきではなく、

• 医療現場の課題整理
• 必要な医療提供体制の企画
• 医療機関や専門企業との連携
• 遠隔医療
• 通信・映像技術等の活用
• 実証・導入
• 運用体制の構築

などを組み合わせ、実際に機能する仕組みへつなげます。

• 「災害時の医療提供体制を検討したい」
• 「医療機関と自治体の連携方法を検討したい」
• 「自社の技術やサービスを災害医療に活用したい」
• 「遠隔医療や通信技術を災害時にも活用したい」

といった構想段階からご相談いただけます。

具体的な取り組みについては「災害医療への取り組み」をご覧ください。災害時の医療提供体制、医療機関・自治体間の連携、関連技術の活用についてご相談をご希望の場合は、「災害医療について相談する」よりお問い合わせください。

災害医療への取り組み

本記事は、厚生労働省、日本歯科医師会等が公表する資料を参照し、医療機関・歯科医院・医療関連企業・自治体等における災害医療体制の構築という観点から作成しています。

本記事は、個別の診療行為や災害現場における医学的判断を示すものではありません。実際の災害対応については、国・自治体・所属機関等が公表する最新の情報、計画、指針等をご確認ください。